harada-h@agri.fukushima-u.ac.jp
農業経営学、フードシステム論、農産物流通論
生産と消費の間の距離は、物理的にも時間的にも階層的にも長くなり、以前よりも複雑になっています。複雑になったフードシステムの下で、さまざまな問題も生じています。こうした中で農業経営や食料供給を持続的に行うためには、どうすれば良いか。農業者や食品事業者の現場での実践をしっかりと踏まえて、調査研究を進めています。
東京都生まれ。新聞記者を経て、京都大学大学院農学研究科博士後期課程修了、博士(農学)。京都大学大学院農学研究科研究員、同特定助教などを経て、2023年4月より同学類教授。
kono@agri.fukushima-u.ac.jp
農業経済学、農産物マーケティング論、フードシステム論
みなさんは消費者です。まずは、ご自身の消費行動を振り返ってください。なぜその商品を買ったか、その商品を使って満足したか、また買いたいと思うか、周りの人に勧めたいと思うかなどです。これを生産者からみると、買って満足してもらえる、人に勧めてもらえる商品を創ることになります。福島や農村地域のビジネスが成功するように、消費者を起点にしたマーケティング方策を探求します。
香川県出身。千葉大学大学院園芸学研究科修士課程修了。博士(農学)。農林水産省九州農業試験場研究員、農研機構食農ビジネス研究チーム長などを経て、2020年4月より現職。
tnorito@econ.fukushima-u.ac.jp
農業経済学、フードシステム論、地域経済・経営論
6次産業化や地産地消が各地で盛んに試みられています。大切な取り組みなのですが、ローカルに閉じた視点ではいけません。私たちのフードシステム(生産⇔加工⇔流通⇔消費の仕組み)は、世界に広がりをもっています。フードシステムの構造と動態をグローバルに捉え、ローカルにデザインする研究に取り組んでいます。
和歌山県出身。京都大学大学院農学研究科博士課程修了 博士(農学)。日本学術振興会特別研究員PD、福島大学経済経営学類准教授を経て、2019年より現職。
koyama@econ.fukushima-u.ac.jp
農業経済学、地域政策論、協同組合学
原子力災害による損害は3 つ枠組みで捉えられます。①出荷制限、風評被害による価格下落などフローの損害。②施設、農地が使用できなくなったことなど物財に関するストックの損害。③人材の流出やネットワーク、コミュニティの毀損、地域の分断など社会関係資本の損害です。いま重要なのは第3 の損害を再構築するかです。これは世界の地域が共通して抱えている問題です。
東京都生まれ。北海道大学大学院農学研究科博士課程修了 博士(農学)。2005 年より福島大学経済経営学類准教授、2014年同教授。福島県地域漁業復興協議会委員、多核種除去設備等処理水の取扱いに関する小委員会委員、日本学術会議特任連携会員。
2019年より食農学類教授。
takano@agri.fukushima-u.ac.jp
農業経済学、地域資源管理論、食料・農業政策論
農業と無縁の人はいません。我々の生存に不可欠な食料などを生産するからだけでなく、地域の資源・環境、ひいては社会全体のあり方とも相互に影響しあうからです。いろいろな顔を持つ農業の社会的な問題とその政策的な対処について、現地での精緻な実態把握と経済学の整然たる論理をもとに解きほぐし、福島から未来の日本農業を描いていきます。
愛知県生まれ。東京大学大学院農学生命科学研究科博士課程修了、博士(農学)。東京大学大学院農学生命科学研究科特定研究員などを経て、2023年より現職。
e129@ipc.fukushima-u.ac.jp
農林資源経済論
農業と林業を生かして農村を活性化するとともに、地域住民がかかわった多様な形で地域資源を活用する"里山の経済"を広げていきたいと思います。また、グリーンツーリズムや農家レストランや直売所マルシェなどの取り組みを通じて、交流人口による経済効果と地域内の資源の循環がかみ合うことにより、農村地域の新たな活力を生み出していきたいと考えています。
1978年、神奈川県央生まれ、湘南育ち。東京大学農学部を卒業後、同農学系大学院にて資源経済学を専攻し、資源管理と農村コミュニティの役割について研究。2007年から生協総合研究所に在籍し、震災以後、岩手県の三陸の漁協、宮城県の生協、福島県の農協などの復興に向けた取り組み状況を調査。2013年、福島大学に移籍し「地域産業復興プログラム」運営に従事。2007年以後に発表した文章の一部を、2016年に『生活協同と連帯経済』として刊行。
2019年より食農学類准教授。